脱炭素社会へ貢献するＳＵＢＡＲＵの個性と技術革新

株式会社ＳＵＢＡＲＵ

（図１）目指す方向性

（図２）ロードマップ商品

（図３）ロードマップ工場・オフィス等

概要

自動車と航空宇宙事業を柱とするＳＵＢＡＲＵは、『大地と空と自然』を事業フィールドと位置付け、そのフィールドが広がる地球の環境保護こそが、社会とＳＵＢＡＲＵの未来への持続性を可能とする最重要テーマとして考え、すべての企業活動において取り組んでいます。

特に、気候変動は社会・経済に与える影響が大きく、喫緊の課題であると位置付け、生産・販売する自動車からのCO₂排出量削減だけでなく、ＳＵＢＡＲＵグループの工場やオフィス等から直接排出されるCO₂削減に取り組んでいます。

説明

●目指す方向性

ＳＵＢＡＲＵは、2050年に、Well-to-Wheel^*1で新車平均（走行時）のCO₂排出量を、2010年比で90%以上削減^*2を目指します。

*1：「油井から車輪」の意味。EV などが使用する電力の発電エネルギー源まで遡って、CO₂排出量を算出する考え方を指す。

*2：2050 年に世界で販売される全てのＳＵＢＡＲＵ車の燃費（届出値）から算出するCO₂排出量を、同2010 年比で90％以上削減。総量ベース。市場環境変化による販売台数の増減は加味するが、走行距離の多少は考慮しない。

●ロードマップ

１．商品（スコープ3）

エンジン車の環境性能を徹底的に磨きつつ電動化を推し進め、環境時代も「ＳＵＢＡＲＵらしさ」を際立たせていきます。

電動車―HV、PHV（プラグイン・ハイブリッド車）、SHEV（ストロングハイブリッド車）、xEV(各種電動技術を含む車)

ＳＵＢＡＲＵは、水平対向エンジンと電動技術を組み合わせたパワーユニット「e-BOXER」搭載車の拡充、トヨタ自動車株式会社（以下、トヨタ）の持つHVノウハウを活用した、ＳＵＢＡＲＵオリジナルのPHVの発売、さらに2020年代に、これまで培ってきたＳＵＢＡＲＵらしさと環境性能を高次元で両立したSHEVの展開を図っていきます。また、ガソリンエンジン車に各種電動化技術を備えることで燃費性能を向上させたxEVの展開も計画しています。ＳＵＢＡＲＵはこれらの電動車の商品ラインアップ拡充を計画的に進めることで、新車CO₂排出量の削減に取り組みます。

電動車―EV（電気自動車）

ＳＵＢＡＲＵは、来る本格的電動化時代への次なる布石として、2019年6月、中・大型乗用車向けのEV専用プラットフォームおよびＣセグメントクラスのSUVモデルのEVをトヨタと共同で開発することに合意したことを公表しました。トヨタが仲間づくりに取り組んでいる電動化技術とＳＵＢＡＲＵが長年培ってきたAWD（全輪駆動）技術を活用するなど、両社の持つ技術の強みを持ち寄ることで、EVならではの魅力ある商品づくりにチャレンジし、2020年代前半の発売を目指します。ＳＵＢＡＲＵは、「先進の技術で環境に貢献できる商品を開発、社会に提供」することで地球環境保護への貢献を目指しています。引き続き実用性とお客様の嗜好を鑑みつつ、電動車の開発とラインアップの拡充を推進し、環境対応車の比率を順次向上し、市場ごとに充実させていく予定です。

詳細は、当社ニュースリリース「ＳＵＢＡＲＵ技術ミーティングを開催（2020年1月20日）https://www.subaru.co.jp/press/news/2020_01_20_8231/」をご覧ください。

２．工場・オフィス等（スコープ1および2）

省エネを主軸にしつつ、再生可能エネルギーの活用、低炭素・脱炭素エネルギーの購入、必要に応じたCO₂クレジットの活用等を総合的に推し進めています。

ＳＵＢＡＲＵが直接排出するCO₂（スコープ1および2）は、スコープ3も含めた全体から見ると僅かとも言えます。しかし、ＳＵＢＡＲＵ自らが率先して直接排出のCO₂削減に取り組むことは、オールＳＵＢＡＲＵとしてバリューチェーン全体の活動をより充実させていくことにつながるものと考えます。今後も、最新の省エネ設備や再生可能エネルギーの導入により、CO₂排出量、エネルギー使用量の削減を目指します。

詳細は、当社「ＣＳＲレポート２０２０（P49）

https://www.subaru.co.jp/csr/report/pdf/2020/subaru_csr_report2020_all.pdf#page=50」をご覧ください。

●その他

金融のグリーン化（ESG投融資）への貢献

ＳＵＢＡＲＵは、完成車メーカーとして世界で初めて^*3、「ポジティブ・インパクト・ファイナンス^*4（資金使途を特定しない事業会社向け融資タイプ）」を契約しています。

本契約は、ポジティブ・インパクト金融原則への準拠性、活用した評価指標の合理性について第三者意見^*5を取得しています。

ＳＵＢＡＲＵは今後も引き続き、気候変動をはじめとする社会課題に対し、SDGsの達成と持続可能な社会の形成への貢献という形でチャレンジしていきます。

*3：三井住友信託銀行株式会社調べ（2020年2月末現在）

*4：国連環境計画・金融イニシアティブ（UNEP FI）が2017年1月に策定した、持続可能な開発目標（SDGｓ）の達成に向けた金融の枠組です。企業がSDGsの達成への貢献をKPIで開示し、銀行はそのプラスの影響を評価して資金提供を行うことにより、資金提供先企業によるプラスの影響の増大、マイナスの影響の低減の努力を導くものです。融資を実行する銀行は、責任ある金融機関として、指標をモニタリングすることによって、インパクトが継続していることを確認します。

*5：株式会社日本格付研究所のウェブサイト（https://www.jcr.co.jp/）をご参照ください。